NETSEAの仕入れ総原価｜送料と販売手数料を含めた計算

卸価格が安く見えても、仕入れ送料、販売手数料、顧客配送費を足すと利益が残らないことがあります。NETSEAでは商品やサプライヤーごとに最小ロット、送料、決済、返品などの条件が異なるため、商品代だけを並べても正しく比較できません。

仕入れ判断では、注文単位の総額を実際の販売単位へ割り戻します。そのうえで販売後にかかる費用と必要粗利を引き、買える上限を決めます。ここでは特定のモール手数料を固定せず、自社の販売先に表示される最新料率を使います。

仕入れ総原価を分解する

基本式は次のとおりです。

1個あたり仕入れ総原価 = 商品代 + 仕入れ送料按分 + 決済関連費按分 + 検品・資材費 + その他の仕入れ費用

商品代は実際の販売単位へ換算します。1ケース24個なら、ケース価格を24で割ります。ただし不良、破損、サンプル利用など販売できない数量が見込まれる場合は、販売可能数で割ります。

送料は注文全体で按分します。重量や容積の差が小さければ個数割りでもよいですが、大型商品と小型商品を同時に買う場合は重量や商品価格での按分も検討します。送料無料条件がある場合も、欠品や分納で条件を下回る可能性を確認します。

販売後の費用を加える

必要粗利は次の式で確認します。

1個あたり粗利 = 実売価格 - 仕入れ総原価 - 販売手数料 - 顧客配送費 - 保管費 - 返品・値下げ見込み

想定売価ではなく、手数料やクーポン負担を引いた実売価格を使います。Amazon、楽天、自社EC、実店舗では費用構造が異なります。複数販路で売るなら、販路ごとに別の計算行を作ります。

保管費が直接請求されない場合でも、在庫スペース、資金拘束、棚卸し、値下げのコストはあります。販売までの日数が長い商品は、同じ粗利額でも資金効率が下がります。

仕入れ上限を逆算する

先に必要粗利を決める場合は、式を逆にします。

仕入れ上限 = 想定実売価格 - 販売手数料 - 顧客配送費 - 保管・返品見込み - 必要粗利

この仕入れ上限の中に、商品代と仕入れ送料などを収めます。上限を超える商品は、販売価格を上げられる根拠があるか、ロットや送料条件を改善できる場合だけ再検討します。「たぶん高く売れる」という期待だけで上限を広げません。

最小ロットと在庫日数を見る

1個あたり利益が残っても、最小ロットを売り切れなければ全体では資金が残りません。月間の保守的な販売見込みを使い、在庫日数を計算します。

在庫日数 = 初回数量 ÷ 1日あたり販売見込み

販売実績がない商品は、競合数や検索需要だけで強気に置かず、小さく試せる数量を優先します。最小ロットが大きい場合は、利益率が高くても初回候補から外す判断が必要です。在庫リスクの記事も併せて確認してください。

実績で計算を更新する

販売後は、想定売価と実売価格、予定送料と実送料、想定販売日数と実績を比較します。差額の原因を、値下げ、欠品、返品、広告費、配送費などに分けます。次回発注では実績値を使い、仕入れ上限と数量を更新します。

NETSEA内の条件は商品・サプライヤーごとに異なります。計算表を作っても、入力する条件が古ければ判断は誤ります。注文前に商品別・サプライヤー別条件を再確認し、総額が確定してから発注してください。